大新聞よ、目覚めよ!

今日のしんぶん「赤旗」に、三大紙がこぞって日米同盟を絶対視する立場を批判する記事が出ている。
以下引用:
 「日米の同盟関係は重要な役割を担い続けよう。問題は、同盟は『空気』ではないこと」「いま日米両国政府が迫られているのは(略)より納得できる同盟のあり方を見いだす努力」(「朝日」)、「いうまでもなく、日米同盟は日本の安全保障の生命線だ」(「読売」)、「外交の基軸である日米同盟の深化が必須」(「毎日」)、「米軍の抑止力がこの国の平和と繁栄を維持してきた」(「産経」論説委員長)などなど。

 こうした論調には、日米同盟を絶対視し、そこから一歩も出ようとしないだけでなく、「安定装置」「生命線」「基軸」などと大げさなことばで国民を脅して、アメリカが求める新基地建設などの要求を受け入れさせようという、威圧的な態度さえ見て取れます。
引用終わり

一方で、沖縄の新聞の見識にも触れています。
以下引用:
 日米同盟を絶対視するのではなく、そこからの脱却を目指せば大きく展望が開けることを示す論調のひとつが、新年の沖縄の新聞です。とくに琉球新報が「軍の論理より民(たみ)の尊厳守る年」と題した社説で、「友好な日米関係を築くことは大切だが、精鋭化する軍事同盟の在り方については根本から見直す時期に来ている」としているのは正論です。

 鳩山政権に対し、「対米追従の姿勢が続く限り、普天間問題解決の選択肢も限定されてこよう。国外・県外に移設先を探し求めることなど、どだい無理な話と結論付けそうな雲行きに見える」という同紙の指摘は、全国紙にとっても耳が痛いはずです。世界と日本が大きく動いている時代だからこそ、マスメディアにも、これまでの呪縛から抜け出す、問題への接近が求められています。
引用終わり

いまや、世界では軍事同盟で安全を守るなどというのは少数派で、軍事ではなく平和的な外交でもめごとを解決するというのがトレンドだ。何を恐れているのだ、大新聞よ!